投資するならこれだけは知っておくべき5つのインデックス+1

昨今の投資ブームで、NISAやiDeCoを始めた方も多いのではないでしょうか。
今回は、投資をする上で最低限知っておくべき5つの代表的な指数(インデックス)と、人気の「オルカン」について、できるだけ分かりやすく解説したいと思います。
そもそも「インデックス」とは?
投資の世界で「インデックス」とは、複数の株をまとめた「株価指数」のことです。
トヨタやアップルといった個別株ではなく、複数の会社の株をまとめたもの——いわば「株の詰め合わせ弁当」のようなものです。一つの弁当に30個~1700個の株が入っていますので安心して持っておけます。その弁当の中のおかずであるそれぞれの株価や時価総額などをもとに算出された数値がインデックスです。
5つの代表的な指数
(日本の2つの指数)
1. 日経225(日経平均株価)
日本を代表する大企業225社の株価を平均したものです。
トピックスに比べて景気の影響を受けやすいという特徴があります。
2. TOPIX(東証株価指数)
東京証券取引所のプライム市場に上場している全銘柄を対象とした指数です。日本経済新聞社が決定ます。
日経225が225社なのに対し、TOPIXは約1,700社をカバーしています。日経225より幅広く日本経済全体を反映して、安定していると言えます。
(アメリカの3つの指数)
3. NYダウ(ダウ工業株30種平均)
アメリカを代表する30社の株価平均です。ダウ&ジョーンズ社が決定します。
アップル、マイクロソフト、コカ・コーラなど、世界的な優良企業で構成されています。歴史が古く、世界で最も有名な株価指数の一つです(アメリカの老舗デパートのようなもの)。
30社だけなので、アメリカ経済全体というより「アメリカの優良企業の調子」を示す指標と言えます。アメリカの3つの指数の中で比較するとローリスク・ローリターンと言われます。
4. S&P500(エス・アンド・ピー500)
アメリカの代表的な500社で構成される指数です。みんな大好きs&p500ですね。アメリカのS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が決定します。
NYダウが30社なのに対し、S&P500は500社をカバーしており、アメリカ経済全体をより広く反映しています(アメリカの株の約80%)。アメリカの3つの指数の中で比較するとミドルリスク・ミドルローリタンと言われます。
長期的に右肩上がりの成長を続けており、世界中の投資家から注目されています。
5. Nasdaq(ナスダック総合指数)
ナスダック市場に上場している全銘柄を対象とした指数です。
特にハイテク企業やIT企業が多く、アップル、マイクロソフト、テスラ、エヌビディアなど、成長企業が中心です。
他の指数に比べて値動きが激しい傾向がありますが(ハイリスク・ハイリターン)、アメリカのテクノロジー産業の勢いを測る重要な指標です。
そして「+1」——オルカンとは
よく聞く「オルカン」。
これは正式には「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス」という指数に連動することを目指した投資信託の愛称です。
日経225やS&P500は「指数そのもの」ですが、オルカン自体は指数ではなく「全世界の株式に投資する投資信託の商品」を指す愛称なのです。具体的には、先進国と新興国を含む約50カ国、3,000社以上に分散投資する商品です。
「これ一本で全世界に投資できる」という手軽さから、NISA口座での買い付けランキング上位の常連となっています。
なぜこの5つ+1を知っておくべきか
これらの指数を知っておくと、何が良いのでしょうか。
まず、経済ニュースが理解できるようになります。「NYダウが史上最高値を更新」「ナスダックが急落」といったニュースの意味が分かるようになります。
次に、自分の投資先を選ぶ基準になります。どの地域や分野に投資したいのか、リスクをどれくらい取るのか——これらを判断する材料になります。
そして、世界経済の動きが見えてきます。アメリカ経済が好調なのか、日本だけが取り残されているのか、テクノロジー産業が勢いがあるのか——こうした大きな流れを掴めるようになります。
他にもいろいろな指数がある
今回ご紹介した5つは、あくまで「代表的なもの」です。
実際には、中国の上海総合指数、ヨーロッパのFTSE100、新興国のMSCIエマージング・マーケット・インデックスなど、世界中に数多くの指数があります。
ただ、投資を始めたばかりの方が、最初から全てを理解する必要はありません。まずは今回ご紹介した5つの指数を押さえておけば、経済ニュースの大部分は理解できるようになります。
おわりに
このブログは決して投資をあおったり推奨するものではありません。しかし投資をしないままタンス預金しておくとインフレで毎年2%以上の価値の目減りとなっているのも事実です。今、私たちは自分の資産を守るための一層の金融リテラシーが求められています。

